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太陽光パネルを載せて売電するだけの時代が終わりに近づいているのをご存じですか？

「余った電気は売れば損はないでしょ？」と考える方も多いですよね。

ところが、2026年度から、FIT制度（固定価格買取制度）が大幅に変更されます。

制度変更により、5年目以降の売電収入が期待できないかもしれないため、これから家づくりを検討する方は要注意です。

でも、太陽光パネルと蓄電池を装備しているジューケン葉山のスマートハウスなら、ムダな電力をしっかり活用できます。

「売電収入が減るなら、太陽光パネルを設置する意味はあるの？」「FIT制度を詳しく知りたい！」という方は、ぜひこの記事を最後までご覧ください！

2026年度からFIT制度が大幅に変更！

FIT制度が変わるといっても、そもそも聞き慣れない方も多いですよね。  

そこでまずはFIT制度の基本と、今後どこが変わるのかを解説します。

FIT制度ってそもそも何？

FIT制度とは、再生可能エネルギーの普及を目的に、経済産業省が2012年に導入した制度。

発電した電力を一定期間、固定価格で買い取るものです。

太陽光パネルを設置した住宅は、余剰電力の売却で収入を得ながら電気代も節約できるメリットがあります。

今までとどう変わるのか？

これまでは太陽光パネルを設置した後、10年間は比較的高い価格で売電できました。

初期費用がかかるものの、長期の売電収入で投資回収しやすいというメリットがありました。

しかし、2026年度からは制度変更により、パネルを設置しても5年後には優遇が終わり、売電価格が大きく下がってしまいます。

FIT価格より安くなるため、パネルの活用だけでは設置費用の回収がしづらく、電気代の高騰にも対応しにくくなる可能性も。

余剰電力を売電して収入を得ることは厳しくなると予想されます。

変更の背景は？

国は、省エネ化を進めるとともに、電気の自家発電・自家消費の拡大を目指しています。

その大きな理由が、電気代の高騰です。

日本はエネルギーの多くを海外に依存しているため、燃料価格が上がると電気料金も高騰してしまいますよね。

こうした価格変動に左右されず、安定して電力を確保するために、家庭内での電力自給を促進する形で制度が見直されました。

太陽光発電の売電だけでは収益が得られない？制度変更による暮らしの変化

2026年度からのFIT制度では、パネルの設置後4年間は24円/kWhと高い売電価格が設定されていますが、5年目以降は、8.3円/kWhとかなり低い金額に。

10年間の平均売電価格は14.58円/kWhとなり、2025年度と比べて約0.42円の下落が予想されます。

つまり、今後は発電した電気をできるだけ自家消費する方が、経済的にお得になります。

そのため、太陽光パネルを搭載するだけでは十分ではないのです！

これからは売電に頼らず、日々の電力を自家消費できる環境を整えることが重要になります。

【売電 vs. 自家消費】どっちが得？

「売電と電力消費でどのくらいの差が出るの？」と気になる方も多いでしょう。

ここで郡山市でのデータを基に、より詳しく比較シミュレーションをしてみます。

前提条件

比較をするにあたり、以下を前提の条件にします。

システム容量	12.9kW
年間発電量	15,068.86kWh ※郡山市の場合。年間の天候不順要因を加味
月間発電量	1,255.74kWh
家庭の電力消費 （晴天時の自家消費分）	240kWh/月 ※4人家族想定 ※日中沸き上げのお日様エコキュート利用
売電単価（最初の4年間）	24円/kWh
売電単価（5年目以降）	8.3円/kWh（2026年以降のFIT価格​）
電力購入単価（昼間）	38.86円/kWh
電力購入単価（夜間）	29.86円/kWh（東北電力よりそう＋スマートタイム）
蓄電池容量	13.5kWh（テスラパワーウォールの場合）

今回は5年目以降の売電金額をシミュレーションしてみます。

1. 売電した場合（5年目以降）

自家消費分	240kWh
売電分	1,015.74kWh
売電収入	1,015.74kWh × 8.3円＝8,431円/月

2. 蓄電池を設置し自家消費した場合（5年目以降）

1日の余剰電力	34.92kWh(※)
蓄電池利用分	12.15kWh
売電分	22.77kWh
売電収入	22.77kWh × 8.3円 × 30日 = 5,670円/月
月間蓄電可能量	12.15kWh × 30 = 364.5kWh
節約額（夜の電気代削減分）	364.5kWh × 29.86円＝10,883円/月

発電した電気から自家消費分（240kWh）を除いた分を蓄電し、夜間に利用することで売電単価より高い（29.86円/kWh）の電力購入を削減。

これにより節約効果を最大化できます。

※1日の余剰電力の計算方法

 (1,255.74kWh/月間発電量 ÷ 30日) – (240kWh/月々の電力消費量 ÷ 30日) = 42.92kWh – 8kWh(自家消費日割分) = 34.92kWh

比較結果

売電のみの場合：月々 8,431円の収入

蓄電池を導入し自家消費の場合：電気代節約 10,883円/月 ＋ 売電5,405円/月 = 16,288円/月

→自家消費のほうが毎月7,857円もお得に！年間では94,284円の差が生まれます。

蓄電池の活用により、売電するよりも経済的メリットが大きいことが分かります。
また、長期的に見れば、電気代高騰のリスクを回避できる点でも注目です。

「電気の自家消費ができる家」にするには、太陽光発電＆蓄電池が必要

では、実際に自家消費を実現するためには何が必要でしょうか？  

ポイントとなるのが、昼間に発電した電気を蓄電し夜間にも使えるようにする仕組み。

蓄電池を導入すれば、夜間の電気を買わずに自家消費することが可能になります。

つまり、ジューケン葉山の大容量の太陽光発電＆蓄電池を搭載したスマートハウスは、これからの時代に最適な住まいなのです！

特に高性能な蓄電池「テスラパワーウォール」は、家庭用としては大容量の13.5kWを誇ります。

最大出力は7kWのため、家全体で同時に電力を使用しても安心。

本体価格は約129万円（税抜）※別途工事費と、同等性能の蓄電池に比べて非常にリーズナブルで、導入しやすいのも魅力のひとつです。

保証期間は安心の15年間です。

しかし、「蓄電池を導入しても、実際にどれくらい電気を使えるのか分からない…」と感じる方も多いのではないでしょうか。

そこで蓄電池（13.5kWh）を使うと、どのくらい家電を動かせるのか を分かりやすくまとめました！

冷房	650W	約11時間
証明	100W	約27時間
テレビ	150W	約27時間

このように、蓄電池の電力で長時間家電を動かせるため、夜間の電力はもちろん、災害時も安心して生活できます。

ジューケン葉山のスマートハウスなら、電気を無駄なく活かせるため、長期的な電気代0円生活が実現できます。

今なら「子育てグリーン住宅支援事業」で160万円の補助があります！

売電に頼らない家づくりに興味があっても、導入コストが気になる方は多いでしょう。

そこで注目したいのが、住宅の補助金制度。

2025年度の補助金制度「子育てグリーン住宅支援事業」なら、最大160万円の補助を受けられるチャンスがあります！

この制度は、GX（グリーントランスフォーメーション）志向型の住宅が対象でスマートハウスも補助の対象です！

ただし、補助金の総予算は500億円と限られており、約3万1250戸分ほどしか適用されないと予想されます。(500億÷160万＝3万1250戸)

※2023年度の数値では、新築住宅の着工棟数は約82万戸

（参照：https://www.archifuture-web.jp/headline/808.html）

家づくりを考えている方は、予算が尽きる前に早めの検討がおすすめです。 

少しでも興味のある方は、ぜひジューケン葉山へご相談ください。

今のうちに検討すればお得に最新の設備を導入でき、将来的な光熱費の負担もグッと軽減できますよ！

スマートハウスなら、電力の自家消費でお得に暮らせます！

FIT制度が変わることで、売電だけの利益が期待できなくなります。

さらに、電気代も上昇傾向にあり、発電した電気をしっかり自家消費することが一番賢い選択になってきています。

ジューケン葉山のスマートハウスなら、大容量の太陽光パネルや高性能の蓄電池を搭載し、電気代を実質0円にする暮らしも夢ではありません！

加えて、子育てグリーン住宅支援事業を活用すれば、最大160万円の補助金を受け取ることも可能です。

高騰する電気代を長期間お得にしたい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください！